マタニティ整体スクールでは

受講生の多くは産後ママ医療従事者妊婦さんです。

なぜ、産後ママが多いかというとそれはご自身の体験からの妊娠中の苦痛や産後の苦労から自分と同じような体験をして欲しくないという方が多い傾向です。

皆さん、マタニティ整体というのを知っていれば・マタニティ整体を受けるのを許可してくれてればと感じ、痛みを我慢しなくても改善する方法があればそれを是非とも知って欲しいという事でご自身が一念発起して受講されます。

または、やはり赤ちゃんが好きで・妊娠生活が楽しくてまたそのような方々に触れあいたいという事で受講される方もいます。

受講される入口は違えども皆さん産前産後の方々のために力になりたい方々です。

また、宿泊タイプの受講だけでなく出張スクールも行っています。
通常7時間×6日間連続ですが、要望があれば複数回分けての受講も可能です。
宿泊費・交通費は負担していただきますが、お子様連れで愛知にお越しになる手間や子供運賃を考慮すると出張受講のが特になります。
2・3名で受講できれば、負担経費は人数で割れますので更にお得になります。

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産後に受講したって資格活かせるの???

そうですよね。そう思われるのも当然です。これは産後の方に限らず妊婦さんも同様にそのように考えるかと思いますが、それは違います!
産前産後こそ時間を有意義に活用して資格を取るべきです。

その理由は産前産後という状況にあります。産前産後とはそう何度も経験できる期間ではありません。
今、自分がその時であればリアルタイムに情報を共有できますし、その時の喜怒哀楽も共有できます。しかし、子供が育ってからはどうですか?子供が小学生になれば自分と交流のある方も小学生のママとなります。このように我が子の成長と共に交流するママもいつまでも産前産後のママでは無くなります。

その時、自分の産前産後期の事思い出せますか?また、妊婦さんや産後ママを探そうにも探せますか?また、その時の流行りについていけますか?

もうお分かりいただけたかと思います。いつ学ぶべきかという答えは、そうなんです「今」なんです。
今、そう感じて当スクールホームページをご覧いただいている方は「今」のその気持ちを大切にして下さい。
時間が経てばその気持ちも薄れやれる機会も遠のきます。

そして、産後産前こそ学ぶべきとお勧めする理由は、働けないという状況が当たり前だから良いんです。
その気持ちこそ「余裕」が持てます。余裕だからこそ自分のペースで予約を取れます。
これが前述通りお子様が大きくなれば必ず学費などの補てんのため、収入を考えます。
この時、習ったばかりの事を直ぐに活かそうと思ってもそうはいきません。
整体もそんなに容易いものではありません。経験は絶対必要です。だからこそ、余裕のある時期に自分のペースで開業し経験を積むことは未来の自分や家族にとっては最大の武器となります。
家もこれからの時代は安らぎやアットホームの時代から収益のでる家へと変えるべきです。
ママが家で仕事が出来れば子どもも安心します。内職では稼げないぐらいの収入を得てみませんか?

これからの時代は配偶者控除も撤廃されます。今まではそれがあったからこそ103万に抑えようと仕事量を調整していた方も、今後はそうもいかなくなります。
では、103万以上稼げばいいのでは?と思いますがプラスマイナスを考えると年収160万以上の収入が無ければ税金等で負担が増すだけです。だから160万以上稼げば良いかと思いますが、パートではそうは行かない状況が待っています。なぜならばパートは1人の長時間を雇うより、短時間の複数名を企業は雇います。
それは当たり前です。1人では緊急時に対応できません。複数いれば風邪で休まれても、冠婚葬祭で休めれても、子供が夏休みだからと休まれれも代替えが効きますからね。そのため、働こうと思っても中々働けない現実は今後も必ず続きます。だったら自宅をサロンにするのは如何でしょうか?
巷で月収何百万も夢で無いなんて広告を堂々と出しているところもありますが、現実はうまく行くわけないです。上手くいっていれば皆そうするはずです。

当スクールを卒業して高収入を得るかと言えばそうではありません。しかし、幸福度は他の仕事より高いはずです。
そのノウハウを少なからず提供します。だからこそこれだけの店舗が増えたのです。これからも増々拡大します。

そして、私が何のためにスクールをして同志を集めたかは、本当のサポ―トをしたいからです。本当のサポートは今後のNPO法人日本マタニティ整体協会の動きをチェックしていてください。

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マタニティ整体に関して

【マタニティ整体】(登録第5516966号)は
「NPO法人日本マタニティ整体協会」「マタニティ整体スクール」の代表者:山田守寿が特許庁へ商標登録をしてあります。

許可・承諾がなければ『商標』を使用することはできません。

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